24時間365日相談予約受付
製薬企業や医療機関、研究グループから依頼を受け、治験審査委員会の審議で承認された臨床試験、治験を掲載しています。
肺がんの治療にお困りの方は、お電話にてご相談下さい。※定員に達し次第受付終了となります。
【臨床試験】非小細胞肺がんの手術／放射線不可案件の超音波治療（局所治療）の臨床試験のご案内
がんと宣告されたとき、多くの人は戸惑い、
冷静な判断ができず、言われるがままに治療を進めてしまいます。
医師との知識の差により、自身の正確な病状はもとより、
「これからのこと」を理解できないまま後悔する人もいます。
がんメディカルサービスは医師との理解の差を埋め、
あなたの生活に合った治療を選択する、
お手伝いをさせて頂きます。
弊社代表の竹内 規夫が、朝の地域情報番組シャキット！より取材、放映されました。
がんメディカルサービスでは、がんと診断されてお困りの方向けに症状や治療についてのご相談を無料で承っております。がん専門の医療コーディネーターが必要に応じて病院・クリニック選びのアドバイス、紹介・専門クリニックでのセカンドオピニオンのご予約を行います。いつでもお気軽にご相談ください。なおがん治療の無料相談センターは、紹介先のクリニックのスポンサーシップにより成り立っています。
厚生労働省が発表している病院の種類別にみた外来患者の診察時間は、「５分～10分未満」が38.1％と最も多く、「５分未満」と合わせると66.6％、全体で3人中2人が10分にも満たない診察で終わってしまっています。
多くの病院ではわずか10分未満の診察時間で病気の説明を含め今後の治療方針などを患者側に理解してもらわなければいけません。しかし当然ながら満足なコミュニケーションを取る時間は無いため必要項目の説明だけに終始しがちです。
医師からすれば豊富な経験や知識に基づき最善だと思われる治療法を案内しているのですが、患者側にも今の生活を維持する上では多少のリスクを負っても別の治療を選びたい場合があり得るわけです。そういった医師と患者の意見の食い違いを無くすにはこれまでよりも一人一人の患者と接する時間が必要となってきます。
それではなぜ、医師は私たちの話を聞く時間を取ってくれないのでしょうか。
医師と患者双方の話を聞いていると、知識レベルの差によって意思の疎通が取れていないケースが多発している現状に気が付きます。たとえば複数の臓器に転移しており手術をしても効果が限定的だと考えられる患者様の場合、保険診療では抗がん剤治療で進行を抑えたり様子を見ることを選択するのが常用手段ですが、患者側からすればすべての腫瘍を切除してくれればがんは治るのになぜ手術してくれないのかと誤解している事があります。
がんが複数の臓器に転移しているということは、その時点で見えていないだけでその他の臓器にも転移している可能性が高いのです。今見えている範囲のがんを切り取ったとしても2年後、3年後、5年後にはまた違う臓器で再発することが分かっているので、手術で臓器を切り取るより抗がん剤で全身に散っているがん細胞を減らすことを優先しているだけにすぎません。
こういった知識を一から十まで説明していたら一人の患者を診るのに1時間も2時間も掛かってしまいます。そうなると一人の医師が一日に診察できる人数は10人にも満たず、これではとてもじゃないですが病院の経営が成り立ちません。
2016年の統計(※)によると日本の人口1000人当たりの医師密度は世界標準の3.3人を大幅に下回っており、現役の医師数だけで見た場合だと先進国の中で実質最下位だという指摘もあります。2015年の報告書では日本人1人が1年間に診察を受ける回数は年12.9回というデータも出ており、これは先進国平均のほぼ2倍。医師1人が診察する患者数は年間5,633人となり先進国平均の2倍以上となっています。
仮に一人の患者に1時間も掛けてしまうと、365日休まず12時間休憩を取らずに診察しても4000人強しか診ることができません。だからこそ医師はより多くの患者を診るために説明の時間を短縮して結果だけを簡潔に伝えることに終始してしまうのです。
2018年にノーベル賞を受賞した免疫チェックポイント阻害剤と、国が先進医療に承認している重粒子線治療の違いを説明できる人は少ないのではないでしょうか。どちらにも共通しているのはテレビや新聞で話題になった新たな治療法だということですが、その治療を受けるための条件や治療の目的は大きく異なっています。
そういった知識を持っていない状態で「自分のがんにも効くかも知れないから受けてみたい」という相談を医師にしてもつっけんどんな対応をされて門前払いされることになるでしょう。自分が本当に受けたい治療法を選ぶのに必要なことは、医師と同じ土俵に立ち対等に話せる知識を持つことなのです。
あなたは医療従事者なら誰もが目を通している診療ガイドラインというものをご存知でしょうか。大腸がんや肺がんなどの一般的ながんの診断方法や、がんの進行度と症状により推奨される治療方法を国や専門家が解説したがん治療マニュアルのようなものがあります。保険診療では基本的にそのガイドラインに沿って診断や治療を行なっています。
ガイドラインに沿った治療をするメリットの一つに、時間を掛けずに素早く全国一律の治療を行なえることが挙げられます。しかし医師側の最大の利点は、ガイドラインを遵守していれば仮に患者が命を落とす結果になったとしても医師の過失にならない＝訴えられても罪に問われることはほぼ無いということでしょう。国や学会が定めた標準的な方法で治療をしているのだから、亡くなったのはたまたまであり例外的なものだと切り捨てられてしまうのです。
しかし、標準治療のガイドラインには海外の最新治療や自由診療に関することは記載されておらず、ある研究によるとガイドラインの約半数が6年弱で時代遅れになるとも指摘されています(※)。3～5年ごとに定期的に改訂されるべきものとされていますが、大変な労力を要するために必ずしも改訂が可能とは限りません。そのため、ガイドラインに頼り切っている医師には注意が必要となります。
がん治療の無料相談センターではがんと診断されて治療法を悩まれている方やご家族、ご友人の方からのご相談も受け付けています。がんメディカルサービスのがん専門医療コーディネーターは診療ガイドライン以外にも保険医の専門外である最新の治療情報や自由診療にも精通しており、相談者一人一人の状況や希望に沿った治療方法をご案内しております。
がんメディカルサービスは
がん治療の基本は手術、抗がん剤、放射線の三大療法と言われています。しかし、それだけではすべてのがん患者様を救うことが出来ないのも事実です。これまでの三大療法に最新の治療法や先端医療、自由診療を加えることで完治の確率を1％でも引き上げられる可能性があるのなら、また1年でも2年でも介護の必要がない自立した生活期間を伸ばせるのならどんな治療プランがあるのか、がんメディカルサービスの医療コーディネーターは親身にお答えしております。
平素より当サービスをご利用の皆さまには大変ご迷惑をお掛けいたします。
がん治療の無料相談センターがテレビ各局や新聞・雑誌を含め多くのマスメディアにおいて取材掲載放映されるのに伴い、がん相談のお電話が急増しております。
専門相談員が順次対応をしておりますが、ご予約いただいたお時間に遅れてしまう場合がございますことを予めご理解ご了承お願い致します。
また現在は相談料を一切頂いておりませんが、相談数の増加に伴い時間枠の限定・相談員増員のため有料となる可能性がございます。なお、それまでにご予約頂いたご相談は時間制限なし・相談無料にてご対応致しますのでご安心下さい。
本当に無料です。何かに登録したり押し売り・セールス等も一切しておりません。
がんメディカルサービスの活動や取り組みに協賛いただいている医療法人やサポーター企業などのスポンサーシップにより成り立っています。当サービスはおかげさまで３周年を迎えることとなりましたが、相談件数は毎年増加傾向にあり、現在の相談員数ではご満足頂ける対応が困難となってきました。今後は相談員増員のため有料となる可能性がございますが、可能な限りは無償にてご提供したいと考えておりますので今後ともよろしくご愛顧のほどお願いいたします。
まず第一に、お電話での診療・診察・処方箋の交付は「医師法20条」に抵触するため基本的に認められておりません。また医療従事者に相談をした場合、診療ガイドラインに則った知識での対応となるため主治医と同意見となってしまいがちなので第三者の相談役として適していないと考えています。その為、がんメディカルサービスでは最新のがん治療に関する十分な知識を持った相談員をがん専門医療コーディネーターと認定し、診療ガイドラインを包括した多角的なアドバイスをさせて頂いております。また医療の専門的な知識については医療顧問であり京都大学名誉教授の藤田潤医師による定期的な研修や講習会を行ないスキルアップを行なっています。
がん治療の無料相談センターは24時間365日お電話で相談予約を受け付けておりますが、がん専門医療コーディネーターからの回答は平日10:00～18:30の間に行っております。相談予約は早朝・夜間・土日祝日でも受け付けておりますので折り返しご都合の良い時間帯をご指定下さい。また現在、相談件数が急増しておりご指定頂いた時間に遅れてしまう場合がございます。予めご理解ご了承をお願い致します。
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がん治療の分野は医療の中でも注目度が高く日々進化しています。昨日までは手の施しようが無いと思われていた病態が今日には治療可能になることもあります。さらに海外では一般化している治療法が厚生労働省の承認制度により国内普及が遅れているケース等もあります。しかし国内でも自由診療という制度によって保険適用外ではありますが個人でも治療が受けられる病院やクリニックが存在しています。がん治療の無料相談センターは全国各地の自由診療を行っているクリニックの情報なども網羅しておりますので、悩むよりも先にまずはご連絡ご相談下さい。
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